耐震診断・耐震補償工事・耐震リフォームのスペシャリスト

耐震強度偽装事件、そして頻繁に起こる地震。最近、リフォーム工事における耐震のご相談を多く受けます。やはりご心配なのは、耐震強度です。

地震に対する強度基準では１つの目安があります。
1950年に建築基準法が施行されました。宮城県沖地震を経て、1981年には新耐震設計法が導入され、地震力に対する必要壁量の改正（増大）と軸組みの種類と壁倍率のの改正（評価の低減）が 行なわれました。これを境に木造住宅の耐震強度は大幅にアップしました。

1995年に起きた阪神・淡路大震災の教訓を経て、2000年には、引き抜き強度の検討がなされ、偏心も重要になってきました。

阪神・淡路大震災では木造住宅で4,000人を超えるの死者がでました。

これに報いるように出された、国の研究費を使った実験の成果です。

この本をよく読むと現行の建築基準法が陳腐化しているのが判ります。
次の改正で、強度不足のレッテル（既存不適格建築物）を張られないために、新築木造住宅しかしない設計者・施工者も読むことを、お勧めします。

建築基準法の一般工法で内壁補強をすると、床と天井を壊さないと出来ません。

以前に2件、耐震補強工事一般工法でしたことがあります。
時間もかかるし、6尺の脚立の最上段で背伸びするような、大変、辛い仕事でした。

床と天井を壊さない場合、大幅なコストダウンができます。

中越地震の川口町で罹災証明の調査を5日間して、惨状を見ました。
早く補強する必要性を痛感して84万円のフランチャイズに入りました。
技術的な質問に技術的に答えてくれるまじめな団体です（一般社団法人耐震研究会）。
代表の保坂さんはNHKのテレビに出演したり、日経BP社から耐震関係の本を何冊も出しています。

この工法は耐震補強の中で一番後発です。
住宅構造研究所は関東での3大建築金物メーカーの一角、株式会社カナイの試験部門が独立したものです。

その性格上、内部に試験装置があり、外部から受注業務の空き時間にすれば、試験体の製作コストだけで、データが手に入ります。
GW工法の開発に潰した試験体は300を超えるそうです。現場で補強可能な工法に即した試験体を作り、それを試験している事が強みです。和室の真壁さえ天井を壊さず柱頭金物がつきます。柱を折らない長押迂回工法があります。

長押（なげし）の裏に薄鉄板による補強を施しました（横揺れの力を下へ流し、柱が折れることを防ぐ働きをしています。）

揺れの圧力により、柱がすぐに折れてしまわないようにし、本震にも耐えられるような工法が特徴です。

長長押裏のプレート自体はそれ程硬いものではなく、写真のとおり座掘を起こしています。

しかし、プレートによりプレートが取り付いている上下の横桟の水平移動を拘束。長押部分での柱の損壊を防ぎ、柱にかかる曲げ負担を補なっています。

当試験写真は105角(すぎ)を使用したものですが、
90角でもその効果は検証によって確認されています。